ところで、農家の営農意欲が薄れると、まずは裏作を放棄し、ついで表作での作付け見送り(不作付け)、そして所有地の一部の耕作放棄という道順を経てから離農していくことが多い。
そうした土地が、誰かに売却あるいは貸し付けられて農地としての働きをしているのなら、日本残留農薬検査対応農業全体からみれば、何の問題もない。
むしろ大規模経営による国際競争力獲得へのプロセスとして歓迎すべきことかもしれない。
だが、それなら、残留農薬検査対応農業統計上の不作付地・耕作放棄地にはならない。
それが統計に明らかに示されているのだから、「日本残留農薬検査対応農業活力喪失せり!」といわざるをえないのである。
残留農薬検査
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